
- 5chでは「滞納中でも可決」という、大手消費者金融とは一線を画す審査を行なっている可能性がある。
- 審査通過の鍵は「現在の返済能力」のみに絞られており、過去の事故歴は大手ほど重視されない傾向。
- ただし在籍確認は必須であり、総量規制の壁は厳格に存在する。
中小消費者金融、いわゆる「街金」の世界には、独自の審査基準を持つ業者がいくつか存在します。セゾンファンデックス(かんたん安心ローン)も大手の消費者金融ではありますが、まだ知名度が低く、そのためか審査が甘いとの報告が見られます。
5chで「謎審査」と呼ばれる最大の理由:社内ブラックの無視
消費者金融の審査において、最も重いペナルティは「社内ブラック」です。例えば、アコムで延滞して債務整理をした人が、再びアコムの審査に通ることは半永久的にありません。同様に、プロミス(SMBCコンシューマーファイナンス)で事故を起こした人は、同グループの三井住友銀行カードローンの審査も厳しくなります。
しかし、セゾンファンデックスはこの「金融業界の定石」を覆す事例が散見されます。
クレディセゾンのクレジットカードを強制解約になり、現在も債務整理の支払いを継続中。いわゆる「セゾンへの迷惑行為」をしている真っ只中であるにも関わらず、セゾンファンデックスの審査に可決した。
この事例が意味することは一つです。セゾンファンデックスは、親会社であるクレディセゾンの顧客データ(ネガティブ情報)を審査の絶対的な否決条件にしていない、あるいは「過去の不義理よりも、現在利息を払ってくれる顧客かどうか」を徹底してドライに判断している可能性があります。
これは、大手消費者金融が「信用」を重視するのに対し、セゾンファンデックスのような中堅業者が「実利(現在の収益性)」を最優先してリスクを取っている証拠とも言えます。これが、ブラックリスト入りしている人にとって「最後の砦」となり得る理由です。
審査に通るブラック・落ちるブラックの境界線
いくら審査が柔軟といっても、無条件で融資するわけではありません。5chの口コミデータを分析すると、可決者と否決者には明確な傾向の違いが見えてきます。
【可決されやすい傾向】
- 金融事故から一定期間が経過している
自己破産や個人再生から半年~1年以上経過しており、生活が安定していると判断されるケース。 - 社会保険証を持っている
国民健康保険よりも、会社員としての身分が保証される社会保険証(組合保険など)の方が、属性評価は高くなります。 - 現在は他社の支払いが遅れていない
過去にどれだけ傷があっても、直近6ヶ月以内の支払いがクリーンであれば、審査の土台に乗ります。
【即座に否決される傾向】
- 総量規制(年収の1/3)を超えている
これは法律の問題であるため、独自の審査基準を持つセゾンファンデックスであっても例外ではありません。どんなに属性が良くても100%否決されます。 - 現在進行系で他社を延滞中
「申し込み時点でどこかの支払いが遅れている」場合、審査には通りません。ブラックかどうか以前に、返済能力がないとみなされます。
在籍確認は「回避不可」と心得るべき
大手消費者金融(アコムやアイフルなど)は、「原則、電話連絡なし」を公言し、書類での在籍確認に切り替えています。しかし、セゾンファンデックスはこのトレンドには追従していません。
原則として、職場への電話確認は行われます。
これは、審査対象者の属性(ブラック等)を考慮すると、リスク管理の観点から「本当に働いているか」を直接確認する必要性が高いためと推測されます。
電話は個人名でかかってきますが、勘の良い同僚がいれば怪しまれる可能性はゼロではありません。
「クレジットカードの在籍確認」と言い訳を用意しておくのが無難ですが、どうしても電話を避けたい場合は、この時点でセゾンファンデックスを選択肢から外すべきです。
審査落ち後のリカバリー策:次に打つべき手
セゾンファンデックスは中堅消費者金融の中でも「深層」に位置する業者です。ここで審査落ちした場合、さらにマイナーな街金(アムザやフクホーなど)を回るのも手ですが、その前に一度立ち止まって「借入手段の属性」を変えることを検討すべきです。
特に「総量規制」が原因で否決された、あるいはその懸念がある場合、消費者金融を何社回っても結果は同じです。
結論:セゾンファンデックスは「特殊なカードローン」である
まとめます。セゾンファンデックスは、単なる「信販系カードローン」ではありません。実態は、大手で審査落ちした層を広範囲に受け入れる、独自のセーフティネット機能を持った貸金業者です。
過去の傷より現在の返済能力を重視する
グループ会社への不義理(滞納歴)すら許容する事例がある
ただし、在籍確認や総量規制といったルールは厳格
「自分の信用情報ではどこも借りられない」と諦める前に、申し込んでみる価値は十分にあります。ただし、可決されても限度額は10万円~30万円程度と低く設定されることが一般的です。あくまで生活再建のための「一時的なつなぎ」として利用し、完済を目指す計画性が求められます。
